検索エンジンのシェア概況

世界のネット利用者数

世界のネット利用人口は約29億人と言われています。
その中で日本のネットユーザーは約1億44万人と言われており、これは人口の80%程がネットを使っていることを意味しています。
またネットの利用者数で言うと、中国が約6億人とユーザー数は多いですが普及率は約50%程です。
利用率だけでみてみるとノルウェーが約95%、続いてスウェーデンなど北欧は利用率が高い傾向にあります。

世界の検索エンジンシェア

ほとんどの国で最も使われている検索エンジンはGoogleで、約80%のシェアを有しています。
しかし、中国・韓国などの新興国と呼ばれる国々では自国発祥の検索エンジンの方がGoogleよりも支持されています。
つまり、中国や韓国向けにSEOをするにあたってはGoogleではなく中国の検索エンジン「百度」のアルゴリズムを理解することから始まります。
また、英語圏の国ではGoogleのローカル版がGoogle.comより上回るシェアになっています。
ローカル版とはGoogle UKやGoogle Australiaなどの事を指します。
もちろんGoogle Japanもローカル版ですが、同じ英語圏なのにも関わらずそれぞれのローカル版の方が使われているという事です。

海外向けWebサイトのSEO対策

考え方のポイント

では、海外の検索エンジン上でSEOを行う場合の考え方のポイントをご説明致します。
まずGoogleのシェアが1番多い国に関してはGoogle向けのSEO対策をしますが、国ごとにトレンドは異なりますので、各ローカル版に合わせた対策が必要になってきます。
またWebサーバーもターゲットとなる国に置いたほうが上位表示されやすい傾向にあるようです。
さらに公用語の多い国や格差が大きい国に関しては、それぞれのユーザーで検索キーワードや興味のあるサービスもバラバラです。
特に格差が大きい国はネットへのアクセス頻度やネット環境が異なるため、対策サイトに集めるユーザー層を考慮し利用傾向に合わせた対策が必要になってきます。
ここで一部の国のSEO対策についてお話したいと思います

アメリカ向けSEO対策

アメリカと言えばインターネット発祥の地ですね。
Googleの本社もあり、日本よりも一歩先を走っているイメージですが基本的には日本で行うSEO対策と同じです。
ただ、検索するユーザーの動向として一語のみの検索する割合が約20%、2~4語の複合ワードで検索するユーザーが約60%と多い為ビッグワードで上位を狙うよりも初めはミドル・ロングテールで狙った方が効果的です。
また、YouTubeなどの動画プロモーションが日本よりも活発なためYouTubeSEOといったものも主流になってきています。
キーワードを決める際に注意すべき点としては、そのまま翻訳すると意味合いが変わってしまう単語もあります。
ですので現地で販売されている商材がどういったワードで打ち出されているか確認をしましょう。

中国向けSEO対策

中国ではGoogleではなく百度（Baidu）という中国独自の検索エンジンが主流になっています。
対策としては、GoogleのSEOと同じように内部対策と外部対策に分かれています。

日本で行うSEO対策と違う点は

① サイト構築の申請手続きをしている事が前提であること

→登録後に発行されるICP番号をサイトに記載する必要があります。

② 百度の検索エンジンにサイトを登録する

→Googleと違い、新しくサイトを立ち上げた時などに百度に登録をしなければサイトの存在が検索エンジン上に反映されません。

③ インデックスが遅い

→Googleに比べると、インデックス速度が遅く1ヵ月以上かかる場合があります。

④ 順位の変動が大きい

→インデックス速度が遅いのにもかかわらず、基本的にあまり順位が安定しません。

具体的な対策についてはGoogleのSEOと同じように、titleタグやh1タグの設定をするのは同じです。
基本的にtitleやh1などにキーワードを含める際には重要なキーワードは初めにもってきます。
また、titleタグはあまり頻繁に変更すると順位に影響が出てしまうので注意しましょう。

その他海外向けWeb集客

Adwords

その他SEOだけでなくクリック課金広告サービスでの出稿も有効な手段です。
Googleが提供しているサービスなので、もちろん海外版のGoogleにもWeb広告を出稿できます。
タイムゾーンの国さえ設定すれば、海外のGoogleへ表示出来、支払いも日本円での決済が可能です。
ただ、途中で現地通貨の支払いに変更することが出来ない場合がございますので注意しましょう。

動画集客

先程も少し触れましたが、主にアメリカでは動画を使ったプロモーションが活発です。
2014年のアメリカの動画広告市場はなんと5900億円を超えています。
動画広告が活発な理由として、モバイル動画のユーザー数が約80%と言われており、動画広告の単価自体が高価でないためあまり予算の掛けられない企業なども取り入れやすいといったところです。

お問い合わせに繋げる導線つくり

お問い合わせフォームはトップページだけにある必要はありません。
ユーザーがどこを見たらお問い合わせしようと思いますか？
サービスページを下まで読んだと仮定して、そのままお問い合わせに行けたらとても楽ですよね。
ユーザーが自社サイトをどういった順序で見てお問い合わせに繋がったかを見て最適な形を意識しましょう。
また、動画広告はSNSやWeb広告よりもユーザーの購入率が高いとされています。